求人票への応募者を増やしたい方、採用経費を削減したい方、採用媒体(サイト)の選び方がわからない方は、まずは無料個別相談にお申込み下さい。
求人票作成のポイントが理解できた。
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【参加者の声】 | |||
☆採用経費の無駄使いに気づき愕然とした。 ☆応募者が増えない理由が明確になった。 ☆自社の強みや求める人材が明確になった。 | ☆早期離職の経済的損失の大きさに驚いた。 ☆応募者目線の重要性が理解できた。 ☆求人票作成のポイントが理解できた。 |
個別無料相談では、貴社の今までの状況を丁寧にヒアリングさせて頂くと同時に、 現在の求人票の弱点と今後取り組むべき課題を明確にします。 そして、実行可能な改善策を提案します。また、求人媒体(求人広告・求人サイトなど)や 人材紹介会社の効果的な活用方法や選択基準もお伝えします。 人材の採用を恒常的に成功するためには、自社の現況を客観的に把握し、自社の合った採用体制 と情報発信体制を構築することが非常に重要です。 まずは、個別無料相談にお申込み下さい。 |
- ハローワークの活用と求人媒体(求人広告や求人サイトなど)・人材紹介などの活用の優先順位を検討(どちらが自社の状況にあっているのか?)・・・時間・予算・ブランディングなどの観点から検討しましょう
- ハローワーク求人の徹底活用を知る・・・何が出来るか理解しましょう
- 応募者の質と量を増やす求人票をを作成するための5ステップ・・・手順を知ると計画が立てられます
1.NGワードを知り削除する
2.仕事内容、特記欄、備考欄などに記載できる文字数を知る
3.伝えたい内容を応募者目線を意識し、言語化する
4.掲載する写真を決定し、撮影を行う
5.自社HP、自社ブログなどの情報発信体制を構築する
私が「採用経費徹底削減メソッド」でお伝えしたいこと
こんにちは。ハローワーク求人活用コンサルタントの山岸博幸です。
多くの中小企業の経営者の皆さんから、「求人を出しても応募者が来ない」「面接するも求める人材ではない」「内定を辞退された」「せっかく採用してもすぐに離職してしまった」などのお悩みをお聞きします。
また、多くの中小企業が安易に採用媒体(採用サイト)を利用し、費用対効果を検証することもなく貴重な採用経費を無駄使いしている状況や、人材紹介会社を利用しても「いい人材がこない」「紹介手数料を払ったにもかかわらず短期間で退職してしまった。」などのお悩みもお聞きします。
そのようなお悩みを解決し、「中小企業を元気に、働く従業員を元気に、地域を元気に、そして日本を元気に」を実現したいと考え、試行錯誤した結果、見つけたのはとてもシンプルな方法でした。
採用経費の費用対効果を検証し、求人媒体(サイト)や人材紹介会社に安易に頼らないこと

ハローワークおよび自社採用HPの徹底活用
採用経費を削減する第一歩は、ハローワークと自社採用HPを徹底活用することです。ハローワークに求人を出してはいるものの「応募者が少ない」「求める人材からの応募がない」などの原因は、
1.以前の求人票をそのまま更新している
2.応募者の応募意欲を減退させる「NGワード」が記載されている
3.記載内容が充実していない
4.写真の活用がなされていない
5.応募するまでの手続きが面倒
などです。
これらの原因を解決することで貴社の求人への応募者数が飛躍的に増加します。
そして、ハローワークと自社採用HPを徹底活用することを通じ、基本的な採用ノウハウを自社内に蓄積したうえで、採用媒体(採用サイト)や人材紹介を活用すれば今までの2~3倍以上の成果をあげることができるようになります。まさに「急がば回れ」です。
「迷ったら採用しない」を徹底する
次に重要なことは、採用経費を削減するために貴社にとっての「不適格人材」を採用しないことです。
1.会社説明の内容の伝え方の改善
2.面接スキルの向上
3.質問内容の精査
4.面接評価表の活用
5.面接ステップの改善(1回の面接で合否を出さない)
などを行うことが重要です。
そして、応募者の雰囲気(明るい、元気が良い、受け答えがはきはきしている、やる気がありそう、笑顔が良かった、真面目そうなど)や経験や勘で合否を決めてはいけません。(これは心を鬼にして実践して下さい。)
1.会社の経営ビジョンへの理解度、共鳴・共感度は?
2.仕事の内容を正確に理解できているか?
3.応募者の強みや経験は再現性のあるものか?
などの点をしっかり把握し、客観的に合否判定をすることが重要です。
(適正検査との併用も検討に値します。)

採用時の経費だけでなく、離職した場合の経済的損失を考える
最後に、採用ができただけで安心してはいけません。
早期離職になった場合の採用経費(コスト)=経済的損失について計算したことはありますか?!
一般的に採用時までの採用コストは、一人当たり50~80万円といわれています。
そして、入社が決まると、当然のことながら毎月の給料を支払わなければなりませんが、採用経費(コスト)は、
1.給料 2.通勤交通費 3.労災保険料 4.雇用保険料 5.健康保険料 6.厚生年金保険料
7.賞与(賞与時にも4・5・8を負担する必要があります。) 8.介護保険料(40歳以上の場合)
9.住器・備品 10.先輩社員の教える時間および失う生産性
なども加えて計算する必要があります。
簡単にいえば、給料の最低2倍の採用経費がかかることになります。
年収300万の人であれば、
1年で退職⇒600万円 2年で退職⇒1,200万円 3年で退職⇒1,800万円
となります。
しかも、この金額は現金支出です。
例えば、600万円の利益(現金)を獲得するためには、売り上げはいくら必要になりますか?!
このように考えると、離職防止対策が重要であり、離職防止に成功することにより利益率の高い会社に生まれ変わることができることがご理解頂けると思います。